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訪日客は旅行前に何を見ている?国・地域別の情報源【観光庁 2025年】

更新  椎名エバレット達弘

観光庁の2025年の調査では、訪日客が出発前に役に立ったと答えた情報源は、SNS(43.3%)、動画サイト(39.6%)、個人のブログ(23.9%)の順でした。20の国・地域のうち18ではSNSか動画サイトが1位ですが、英国とドイツでは自国の親族・知人が1位、韓国では個人のブログが42.9%と全体の2倍近くあるなど、国・地域によって頼る情報源は違います。

数字は、観光庁「インバウンド消費動向調査」2025年(暦年、確報)の集計表から取りました(2026年11月17日確認)。全国17の空港・港で、日本を出国する訪日外国人に調査員が聞き取った調査です(同 年次報告書 p.71、p.74)。「日本の旅行情報を得る上で、出発前に役に立ったと感じたもの」を複数回答で選んでもらっており、この質問の回答者は27,416人です。割合は、国籍・地域や出国港ごとの訪日外客数と出国者数で重み付けをして、実際の旅行者の構成に合わせた値(ウェイトバック集計)です(同 年次報告書 p.83)。

出発前に役に立った情報源(全体)

全体と、主な来訪目的が観光・レジャーの人に絞った結果です(複数回答、上位13項目)。

順位 情報源 全体(全目的) 観光・レジャー目的
1 SNS(Facebook/X(Twitter)/微信等) 43.3% 46.0%
2 動画サイト(YouTube/愛奇芸等) 39.6% 42.3%
3 個人のブログ 23.9% 26.1%
4 自国の親族・知人 19.9% 19.6%
5 日本在住の親族・知人 12.8% 9.2%
6 日本政府観光局ホームページ 12.2% 12.5%
7 旅行会社ホームページ 11.8% 12.5%
8 宿泊施設ホームページ 11.1% 11.3%
9 口コミサイト(トリップアドバイザー等) 11.0% 11.4%
10 宿泊予約サイト 10.5% 10.9%
11 航空会社ホームページ 8.8% 8.7%
12 その他インターネット 8.7% 8.9%
13 旅行ガイドブック 8.1% 8.1%

順位は全体(全目的)の順です。回答者数は全体27,416人、観光・レジャー目的22,674人。出典:観光庁「インバウンド消費動向調査」2025年 集計表 参考3・参考11(2026年11月17日確認)。

ほかの選択肢は、全体でテレビ番組5.0%、地方観光協会ホームページ4.9%、旅行会社パンフレット4.7%、旅行専門誌3.6%、日本政府観光局の案内所1.6%、旅行の展示会や見本市0.9%、新聞0.7%、その他雑誌0.3%、その他1.1%、特になし7.1%でした。

観光・レジャー目的に絞ると、SNSは46.0%、動画サイトは42.3%と、全体より少し高くなります。日本在住の親族・知人は12.8%から9.2%に下がります。

国・地域別の出発前の情報源

20の国・地域ごとの選択率です(全目的、複数回答)。表の「全体」には、20の国・地域以外の「その他」も含みます。回答者数は、重み付けをする前の実際に答えた人数です。

SNS、動画サイト、ブログ、口コミ・宿泊予約サイト

国・地域 回答者数 SNS 動画サイト 個人のブログ 口コミサイト 宿泊予約サイト
全体 27,416人 43.3% 39.6% 23.9% 11.0% 10.5%
韓国 3,216人 47.1% 43.8% 42.9% 7.5% 15.4%
台湾 2,150人 42.7% 45.5% 29.0% 7.8% 9.4%
香港 3,312人 40.8% 48.8% 15.4% 8.8% 10.2%
中国 5,305人 49.4% 24.4% 14.8% 6.4% 5.6%
タイ 826人 44.1% 44.9% 13.8% 11.0% 12.7%
シンガポール 440人 38.5% 49.7% 14.1% 20.3% 6.1%
マレーシア 656人 43.5% 43.4% 13.4% 12.8% 6.2%
インドネシア 852人 49.1% 44.0% 10.4% 11.1% 8.8%
フィリピン 1,482人 45.2% 38.1% 18.0% 11.9% 3.2%
ベトナム 1,131人 29.2% 21.3% 6.1% 6.0% 6.7%
インド 443人 24.1% 30.1% 10.7% 13.1% 8.1%
英国 551人 33.2% 29.7% 13.8% 26.8% 21.3%
ドイツ 437人 36.4% 36.2% 18.9% 23.3% 21.1%
フランス 462人 41.6% 36.9% 16.3% 23.3% 16.1%
イタリア 391人 43.9% 45.5% 21.8% 24.0% 11.1%
スペイン 449人 38.1% 46.4% 27.0% 14.2% 19.1%
ロシア 199人 32.2% 47.8% 37.0% 40.3% 34.1%
米国 2,760人 35.4% 43.0% 14.2% 18.6% 10.5%
カナダ 503人 40.6% 45.4% 19.8% 19.8% 8.4%
オーストラリア 828人 38.4% 43.9% 17.3% 22.9% 8.6%

出典:観光庁「インバウンド消費動向調査」2025年 集計表 参考3(2026年11月17日確認)。

公式サイト、ガイドブック、家族や知人の話

国・地域 日本政府観光局のHP 宿泊施設のHP 旅行会社のHP 航空会社のHP 旅行ガイドブック 自国の親族・知人 日本在住の親族・知人
全体 12.2% 11.1% 11.8% 8.8% 8.1% 19.9% 12.8%
韓国 4.0% 7.8% 8.7% 5.2% 2.9% 9.1% 6.9%
台湾 17.1% 11.2% 16.1% 8.0% 6.1% 17.7% 10.0%
香港 16.2% 11.2% 9.3% 7.9% 3.9% 12.8% 7.4%
中国 7.9% 7.3% 9.8% 5.6% 5.8% 15.0% 12.5%
タイ 17.4% 9.9% 14.4% 8.4% 5.7% 17.8% 12.1%
シンガポール 14.3% 16.1% 8.8% 10.4% 8.8% 30.0% 8.8%
マレーシア 12.4% 10.9% 15.1% 8.7% 7.3% 21.6% 11.9%
インドネシア 15.7% 15.5% 15.6% 13.4% 12.5% 30.4% 23.1%
フィリピン 10.0% 10.4% 9.6% 6.6% 6.8% 27.0% 23.8%
ベトナム 12.4% 9.1% 18.3% 10.0% 9.7% 24.2% 24.9%
インド 18.4% 15.1% 17.2% 15.4% 16.7% 26.9% 24.7%
英国 30.9% 32.6% 17.9% 29.8% 31.7% 41.5% 24.5%
ドイツ 27.1% 27.6% 19.0% 26.3% 32.6% 43.3% 19.5%
フランス 24.8% 19.8% 17.1% 17.7% 24.9% 38.3% 24.4%
イタリア 26.9% 16.0% 15.7% 13.8% 29.8% 28.0% 17.4%
スペイン 29.3% 24.1% 25.1% 20.5% 26.5% 38.8% 13.2%
ロシア 25.5% 20.5% 22.9% 26.4% 17.4% 37.5% 3.7%
米国 16.5% 16.1% 10.7% 15.7% 14.7% 35.6% 21.6%
カナダ 12.6% 9.8% 7.7% 9.4% 9.5% 32.6% 21.0%
オーストラリア 14.7% 19.6% 15.1% 12.1% 9.8% 36.0% 15.6%

「HP」はホームページの略です。出典:観光庁「インバウンド消費動向調査」2025年 集計表 参考3(2026年11月17日確認)。

表から読み取れることは次のとおりです。

  • 出発前の1位は、動画サイトが11の国・地域(台湾、香港、タイ、シンガポール、インド、イタリア、スペイン、ロシア、米国、カナダ、オーストラリア)、SNSが7つ(韓国、中国、マレーシア、インドネシア、フィリピン、ベトナム、フランス)、自国の親族・知人が2つ(英国、ドイツ)でした。
  • 選ぶ情報源の数も違います。選択率を合計すると、欧州とロシアの6か国はいずれも340%を超え、ロシアは409.8%、英国は407.7%で、1人あたり平均4つほど選んでいる計算です。ほかの14の国・地域は300%未満で、中国は204.7%、韓国は220.3%でした。
  • テレビ番組は全体では5.0%ですが、台湾は10.8%、香港は9.1%です。

日本滞在中に役に立った情報

日本に着いてからは、どんな内容の情報が役に立ったかも聞いています(「日本滞在中に得た情報の中で、何に関する情報が役に立ったと感じましたか」、複数回答)。情報源ではなく、情報の中身を選ぶ質問です。

順位 役に立った情報 全体(全目的) 観光・レジャー目的
1 交通手段 65.9% 67.9%
2 飲食店 56.0% 57.5%
3 観光施設 39.1% 41.8%
4 宿泊施設 38.0% 40.6%
5 買物場所 33.8% 35.0%
6 土産物 19.5% 20.4%
7 無料Wi-Fi 15.3% 15.5%
8 ATM 9.2% 9.3%
9 イベント 8.8% 8.8%
10 クレジットカード利用可能店舗 7.9% 7.7%
11 日本文化体験プログラム 6.2% 6.4%
12 自然体験ツアー・農山漁村体験 4.9% 5.1%

上位12項目。特になしは全体で7.9%。回答者数は全体27,416人、観光・レジャー目的22,674人。出典:観光庁「インバウンド消費動向調査」2025年 集計表 参考3・参考11、同 年次報告書 図表5-2(2026年11月17日確認)。

20の国・地域のうち19で、交通手段が1位でした。韓国だけは飲食店(56.5%)が交通手段(52.2%)を上回っています。

国・地域によって高い項目

情報 全体 全体より高かった国・地域(上位)
クレジットカード利用可能店舗 7.9% 英国29.3%、スペイン22.7%、ドイツ21.3%、フランス20.1%
ATM 9.2% フランス22.9%、スペイン21.1%、イタリア18.8%、カナダ18.7%
無料Wi-Fi 15.3% タイ24.3%、フィリピン23.9%
イベント 8.8% フランス18.9%、ロシア18.0%、ドイツ17.7%
日本文化体験プログラム 6.2% オーストラリア14.5%、フランス12.1%
祈祷室 0.7% マレーシア14.7%、インドネシア9.9%

出典:観光庁「インバウンド消費動向調査」2025年 集計表 参考3(全目的、2026年11月17日確認)。

国・地域ごとの発信の優先順位(Victoria Mediaの解釈)

ここからは、上の表をもとにした私たちVictoria Mediaの解釈で、調査の結果そのものではありません。カッコ内は、出発前に役に立った情報源の上位3つです。数字の背景は、コラム訪日外国人は旅行の前に何で調べている?でも解説しています。

東アジア

  • 韓国(SNS 47.1%、動画サイト 43.8%、個人のブログ 42.9%):SNSと動画サイトから始めます。ブログも同じくらい見られているため、来た人がブログに書きやすいよう、行き方や料金を投稿とプロフィールに文字でもまとめておきます。
  • 台湾(動画サイト 45.5%、SNS 42.7%、個人のブログ 29.0%):動画サイトから始め、店内や体験の流れが分かる動画を出します。テレビ番組(10.8%)も全体の2倍ほどあり、映像から情報を得る人が多い市場です。
  • 香港(動画サイト 48.8%、SNS 40.8%、日本政府観光局のHP 16.2%):動画サイトが約半数です。縦型の短い動画を、SNSとYouTubeなどの動画サイトの両方に出します。
  • 中国(SNS 49.4%、動画サイト 24.4%、自国の親族・知人 15.0%):SNSが約半数です。選択肢の例に微信や愛奇芸が入っているとおり、中国の人が見ているSNSや動画サイトは日本や欧米と同じとは限らないため、中国向けは中国で使われている媒体での発信を別に考えます。

東南アジア・インド

  • タイ(動画サイト 44.9%、SNS 44.1%、自国の親族・知人 17.8%):動画サイトとSNSがほぼ同じ割合です。同じ動画を両方に出します。
  • シンガポール(動画サイト 49.7%、SNS 38.5%、自国の親族・知人 30.0%):動画サイトから始めます。口コミサイト(20.3%)が全体の2倍近いため、口コミサイトのページも整えます。
  • マレーシア(SNS 43.5%、動画サイト 43.4%、自国の親族・知人 21.6%):SNSと動画サイトが並びます。滞在中は祈祷室の情報が役に立った人が14.7%いるため、礼拝できる場所の案内も発信に入れます。
  • インドネシア(SNS 49.1%、動画サイト 44.0%、自国の親族・知人 30.4%):SNSから始めます。日本在住の親族・知人(23.1%)も高く、人づての情報が強いため、来た人が写真や動画を撮りたくなる場面を用意します。
  • フィリピン(SNS 45.2%、動画サイト 38.1%、自国の親族・知人 27.0%):SNSから始めます。日本在住の親族・知人(23.8%)が全体の2倍近くあり、日本に住むフィリピンの人に届く発信も集客につながると考えます。
  • ベトナム(SNS 29.2%、日本在住の親族・知人 24.9%、自国の親族・知人 24.2%):SNSも3割に届かず、人の話や旅行会社のHP(18.3%)が並びます。SNSだけに頼らず、旅行会社に渡せる資料も用意します。
  • インド(動画サイト 30.1%、自国の親族・知人 26.9%、日本在住の親族・知人 24.7%):1位でも3割ほどで、情報源が分かれています。英語の動画に加えて、英語のウェブサイトも整えます。

欧州・ロシア

  • 英国(自国の親族・知人 41.5%、SNS 33.2%、宿泊施設のHP 32.6%):人の話が1位で、旅行ガイドブック(31.7%)や日本政府観光局のHP(30.9%)も3割を超えます。SNSで知った情報を公式サイトなどで確かめる人が多いと考え、英語のウェブサイトにも同じ情報をそろえます。
  • ドイツ(自国の親族・知人 43.3%、SNS 36.4%、動画サイト 36.2%):人の話と旅行ガイドブック(32.6%)が強い国です。SNSと動画に加えて、口コミサイト(23.3%)のページも整えます。
  • フランス(SNS 41.6%、自国の親族・知人 38.3%、動画サイト 36.9%):SNSから始めます。滞在中はATM(22.9%)やクレジットカード利用可能店舗(20.1%)の情報も役に立っており、支払い方法を投稿やプロフィールに書いておきます。
  • イタリア(動画サイト 45.5%、SNS 43.9%、旅行ガイドブック 29.8%):動画サイトとSNSから始めます。口コミサイト(24.0%)も全体の2倍以上あるため、口コミサイトのページも見直します。
  • スペイン(動画サイト 46.4%、自国の親族・知人 38.8%、SNS 38.1%):動画サイトから始めます。日本政府観光局のHP(29.3%)や旅行会社のHP(25.1%)も高いため、SNSに加えて英語のウェブサイトと旅行会社向けの資料も用意します。
  • ロシア(動画サイト 47.8%、口コミサイト 40.3%、自国の親族・知人 37.5%):動画サイトから始めます。回答者が199人と少ないため参考程度ですが、口コミサイトが全体の3倍以上あり、口コミサイトのページも整えます。

北米・オセアニア

  • 米国(動画サイト 43.0%、自国の親族・知人 35.6%、SNS 35.4%):YouTubeなどの動画サイトから始めます。人の話も強いため、来た人が人に話したくなる体験を用意します。
  • カナダ(動画サイト 45.4%、SNS 40.6%、自国の親族・知人 32.6%):動画サイトから始めます。口コミサイト(19.8%)も全体より高いため、口コミサイトのページも整えます。
  • オーストラリア(動画サイト 43.9%、SNS 38.4%、自国の親族・知人 36.0%):動画サイトから始めます。口コミサイト(22.9%)は全体の2倍ほどで、滞在中は日本文化体験プログラム(14.5%)の情報も役に立っているため、体験の中身が分かる動画を出します。

参考:2025年の訪日外客数(JNTO)

どの国・地域に力を入れるかは、見ている情報源だけでなく、市場の大きさも合わせて決めます。日本政府観光局(JNTO)が公表している2025年の訪日外客数(確定値)を、上の表と同じ20の国・地域について多い順に並べました。

国・地域 訪日外客数(2025年) 前年比
総数(全市場) 42,683,301人 15.8%増
韓国 9,459,711人 7.3%増
中国 9,095,931人 30.3%増
台湾 6,763,424人 11.9%増
米国 3,306,820人 21.4%増
香港 2,517,399人 6.2%減
タイ 1,233,103人 7.3%増
オーストラリア 1,058,396人 15.0%増
フィリピン 885,023人 8.1%増
シンガポール 726,251人 5.1%増
カナダ 688,019人 18.7%増
ベトナム 678,594人 9.2%増
インドネシア 640,577人 23.7%増
マレーシア 636,575人 25.6%増
英国 535,004人 22.4%増
フランス 457,566人 18.8%増
ドイツ 429,479人 31.8%増
インド 315,062人 35.2%増
イタリア 309,377人 34.6%増
スペイン 245,576人 34.7%増
ロシア 194,908人 96.4%増

出典:日本政府観光局(JNTO)「国籍/月別 訪日外客数(2003年~2026年)」の2025年の値(確定値、2026年11月17日確認)。前年比は同じ表の伸率です。JNTOの表記では、オーストラリアは「豪州」です。

2026年1月21日のJNTOの報道発表では、2025年の総数は推計値で42,683,600人とされていました。その後に確定値が公表されているため、この表は確定値で示しています。同じ表で見ると、20の国・地域以外にも、中東地域(257,197人)、メキシコ(200,395人)、北欧地域(192,876人)などの市場があります。なお、JNTOの報道発表の注記によると、訪日外客数は法務省の出入国管理統計をもとにJNTOが算出した数字です。日本に住む永住者などは含まず、駐在員やその家族、留学生などは含みます。乗員は含みません。

このデータの使い方

  1. 来てほしい国・地域を2〜3に絞り、表で出発前の上位3つを確かめます。いま来ているお客さんの国籍と、訪日外客数の大きさも合わせて見ます。国の絞り方は英語のInstagram・TikTokを始める前に決める3つのことにまとめています。
  2. 1位が動画サイトかSNSの国・地域には、縦型の短い動画を作り、Instagram、TikTok、YouTubeショートに同じものを出します。調査はアプリごとに聞いていないため、どこで反応が出るかは自社の数字で確かめます。撮る内容はインバウンド向けショート動画は何を撮ればいい?をご覧ください。
  3. 自国の親族・知人が高い国(英国、ドイツ、スペイン、フランス、米国、オーストラリアなど)には、来た人が写真や動画を撮って人に話したくなる場面を用意し、英語で紹介しやすいページも作ります。
  4. 公式サイトや口コミサイト、ガイドブックも見比べる欧州の国には、SNSに出した行き方、営業時間、料金、予約方法を、英語のウェブサイトと口コミサイトのページにもそろえます。外国人の口コミや投稿の調べ方は外国人が自分のお店や施設をどう投稿しているか調べる方法にまとめています。
  5. 滞在中に役に立った情報は、投稿とプロフィールに入れます。全体では交通手段(65.9%)と飲食店(56.0%)が上位なので、最寄り駅からの行き方やメニューを載せます。欧州の国ではクレジットカードやATM、マレーシアとインドネシアでは祈祷室の情報も役に立っています。
  6. 調査で分かるのは、国・地域ごとの平均です。予約や問い合わせのときに「何で知りましたか」と1問だけ聞き、自社のお客さんで確かめます。毎月見る数字は海外向けSNSの効果はどう測る?にまとめています。

よくある質問

SNSや動画サイトは、どのアプリのことですか?

日本語の調査票では、選択肢は「SNS(Facebook/X(Twitter)/微信等)」と「動画サイト(YouTube/愛奇芸等)」で、アプリごとには聞いていません。InstagramやTikTokは例に挙がっていないため、どちらに含めて答えたかは回答者によって違う可能性があります。アプリごとの効き方は、自社の分析画面や、お客さんへの聞き取りで確かめるのがおすすめです。

検索サイトや地図アプリは選択肢に入っていますか?

入っていません。調査票の「その他インターネット」には「検索サイトを除く」と書かれており、報告書の国・地域別ページの注(p.29など)でも、検索サイトは「その他インターネット」に含まれないとされています。地図アプリの選択肢もないため、検索や地図で調べた人の割合は、この調査からは分かりません。

回答者が少ない国の数字は、どう読めばいいですか?

ロシア(199人)、イタリア(391人)、ドイツ(437人)、シンガポール(440人)などは、回答者が数百人です。報告書(p.84)でも、回答数が小さい数値は取り扱いに留意するよう書かれています。数ポイントの差で順位を決めず、全体と比べて大きく違う項目に注目して読むのがおすすめです。

調査の概要

項目 内容
調査名 観光庁「インバウンド消費動向調査」2025年(暦年、確報)
対象 全国17の空港・港から出国する訪日外国人。日本に入国していないトランジット客、乗員、1年以上の滞在者、永住者などは除く
方法 出国ロビーで、調査員がタブレットか紙の調査票を見せながら聞き取り(調査票は12言語)
時期 2025年1月10日〜3月22日、4月11日〜6月18日、7月8日〜9月20日、10月10日〜12月18日
設問 出発前は「日本の旅行情報を得る上で、出発前に役に立ったと感じたものを選んでください」、滞在中は「日本滞在中に得た情報の中で、何に関する情報が役に立ったと感じましたか」(いずれも複数回答)
回答者数 27,416人(うち観光・レジャー目的22,674人)
集計 国籍・地域や出国港ごとの訪日外客数と出国者数で重み付けした選択率(ウェイトバック集計)。回答者数は重み付け前の人数。割合は小数第1位まで(集計表の表示と同じ)

出典:観光庁「インバウンド消費動向調査 2025年 年次報告書」p.71〜p.74、p.83〜p.84、同 調査票(日本語)、同 集計表(2026年11月17日確認)。観光庁は2026年10月8日に、2025年1〜3月期から2026年1〜3月期までの一部の統計表を修正しています。このページの数字は、修正後に掲載されている集計表で確認しました。

出典

このページの表は、観光庁「インバウンド消費動向調査」と日本政府観光局(JNTO)の訪日外客統計をもとに、Victoria Mediaが作成しました。出典として本ページへのリンクを添えていただければ、引用してお使いいただけます。元の数値を使うときは、観光庁の利用ルールに沿って「インバウンド消費動向調査」(観光庁)を、JNTOの案内に沿って「日本政府観光局(JNTO)」を、出典として明記してください。

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