AIに業者を聞いたとき勧められていたのは、自社のページにサービスの中身、地域、料金、実績を具体的に書いている会社と、比較記事やプレスリリース、Googleマップなど、自社のサイトの外でも紹介されている会社でした。設立から2年たっていない会社や合同会社でも、こうした情報がそろっていれば名前が出ていました。
私たちは2026年11月16日に、お客さまが聞きそうな質問を13個用意して、5つのAIに聞いてみました。その結果をそのままお伝えします。
5つのAIに、どんな質問をしたか
質問は、外国人のお客さんを増やしたい会社や、海外に商品を売りたい会社の立場で作りました。たとえば次のようなものです。
- インバウンド集客をSNSで強化したいです。相談できる会社を教えてください。
- 外国人観光客向けにInstagramやTikTokを英語で運用してくれる会社のおすすめは?
- 大阪の飲食店です。外国人客を増やしたいのでSNS運用を任せられる会社はありますか?
- 海外向けのショート動画を作ってくれる会社のおすすめは?
途中でやめたAIもあり、聞いたのは全部で29回、答えが返ってきたのは28回です。
| AI | 聞いた回数 | 答えが出た回数 | 根拠によく使われていたもの |
|---|---|---|---|
| GoogleのAIモード | 13 | 13 | 各社のサービスページ、比較記事 |
| ChatGPT | 8 | 8 | 各社のサービスページ、プレスリリース、Googleマップ |
| Claude | 5 | 5 | プレスリリースを転載したニュースサイト |
| Perplexity | 2 | 1 | 比較記事、ブログ記事 |
| Gemini | 1 | 1 | 各社のサイトなど |
ChatGPTは一時チャットでも過去のやり取りが答えに混ざったため8問で、Perplexityは2問目で登録を求められたところで、Geminiは1問に約2分かかったため1問でやめました。GoogleのAIモードとGeminiもログインしたまま使ったので、人によって答えが違う可能性があります。
私たちの会社は、業者を探す質問で一度も勧められなかった
最初に正直にお伝えすると、私たちVictoria Mediaは、業者を探す質問では一度も名前が出ませんでした。社名で直接聞くと、GoogleのAIモードは私たちのサイトなどをもとに会社の概要を説明できていたので、サイトは読まれています。一方でClaudeはサイトを見つけられず、代表のLinkedInだけをもとに説明していました。
AIに勧められていた会社の5つの共通点
1. サービスのページに、対象、地域、料金、実績を書いている
根拠として一番多かったのは、勧めた会社自身のサービスページです。たとえばある小さな合同会社は、誰に向けたサービスか、どの地域で対応するか、投稿の本数ごとの料金の目安を1ページにまとめていて、GoogleのAIモードとChatGPTの両方で勧められていました。
2. 比較記事やまとめ記事に載っている
5社から20社あまりを並べたおすすめの比較記事も、よく根拠に使われていました。
3. プレスリリースが、ニュースサイトに転載されている
プレスリリースの配信サイトや、それを転載したニュースサイトも根拠になっていました。設立から2年たっていない会社が、こうした記事をもとにChatGPTとClaudeで勧められ、GoogleのAIモードにも名前が出ていました。
4. 公的な機関の支援事業者リストに載っている
英語のショート動画の制作会社を聞いた質問で、ChatGPTが一番に挙げた合同会社は、公的な支援機関が公開している海外ビジネスの支援事業者のリストに載っていて、そのリストも根拠に使われていました。この会社は、料金のプランや実績の数字もサイトに載せていました。
5. 地域の質問では、Googleマップに登録している会社が出る
大阪の飲食店からの質問に、ChatGPTは、Googleマップに登録されている大阪の会社を地図つきで紹介していました。大阪に来る欧米の旅行者が旅の前に何で調べているかは大阪で欧米の観光客を集客するには?にまとめています。
地域を書いていない質問でも、ChatGPTはこちらの位置から関西の会社を足してきたことがあります。店や施設がGoogleマップで最初に整えることはインバウンドの外国人集客はGoogleマップが先?Instagramが先?で業種別に紹介しています。
AIによって、勧める会社がほとんど重ならなかった
5つのAI全部に、海外向けのショート動画を作ってくれる会社のおすすめを聞いたところ、挙がった会社やサービスは重複を除いて21ありました。2つのAIで重なったのは4社だけで、3つ以上のAIに共通して出た会社はありませんでした。AIごとに根拠にする情報が違うため、いくつもの場所に正しい情報を置いておくことが大切です。
自社がAIに勧められるためにできること
試した結果から、次のことが効きそうだと考えています。
- サービスのページに、何を、どの地域で、いくらで、どんな結果が出たかを書く
- お客さまがAIに聞きそうな質問に答えるページや記事を作る
- 比較記事への情報提供やプレスリリースで、外のサイトに載る機会を作る
- 地域で探されるなら、Googleマップに登録する
- 同じ質問を毎月AIに聞いて、名前が出たかと根拠を確かめる
私たち自身も、この結果を受けてサイトを作り直し、インバウンド向けショート動画の発信支援のページには、対象、地域、料金、これまでの結果を一覧にしました。同じ質問を毎月聞いて、変化をこのコラムで報告していく予定です。
よくある質問
AIに勧められるために、特別な対策は必要ですか?
Googleは、AIによる概要やAIモードに表示されるための追加の要件はなく、特別な最適化も必要ないと説明しています。前提は、ページがインデックスに登録され、Google検索でスニペットが表示できる状態であることです。まずは、お客さまが知りたいことにページで答えることが先です。依頼先を探す側が、AIに勧められた会社を自分で比べるときに確かめたいことはインバウンドのSNS運用は自社か外注か?にまとめています。
自社がAIに出ているかは、どう確かめればよいですか?
ログインしたまま聞くと、過去のやり取りが答えに混ざることがあります。ログアウトした状態やシークレットモードで同じ質問を毎月聞き、名前が出たかと、根拠になったページを記録しておくと、変化が分かります。
参考: AI 機能とウェブサイト(Google 検索セントラル)
海外向けやインバウンド向けの発信を、AIや検索で見つけてもらえる形に整えたい場合も、お気軽にご相談ください。
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